日本の現在の航空ルールでは、モバイルバッテリーは飛行機に持ち込むことができます。ただし、必ず機内持ち込み手荷物として携帯する必要があります。
旅行前には、モバイルバッテリーのワット時定格(Wh)、持ち込める個数、利用する航空会社ごとの最新ルールを確認しましょう。
国土交通省は2026年4月24日に、モバイルバッテリーの機内持ち込みに関するルールを更新しました。日本の基本的な案内では、乗客1人につき160Wh以下のモバイルバッテリーを最大2個まで持ち込むことができます。
ただし、航空会社や渡航先の国によって、さらに厳しい条件が設定されている場合があります。
出発前に確認したいポイント
空港へ向かう前に、以下をチェックしましょう。
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Wh(ワット時)定格を確認する
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持ち込める個数を超えていないか確認する
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搭乗する航空会社のルールを確認する
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モバイルバッテリーは機内持ち込みにする
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端子部分を保護してショートを防ぐ
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機内での充電ルールを確認する
容量と持ち込み可能数を確認する方法
「10,000mAh」などの容量表示は、多くの人が見慣れている数字です。
しかし、飛行機への持ち込み可否を判断する航空ルールでは、Wh(ワット時)が基準になります。
Whは、バッテリー容量だけでなく電圧も含めたエネルギー量を示すためです。
Wh(ワット時)の表示を確認する

まず、モバイルバッテリー本体に印刷されたラベルを確認しましょう。
「Wh」と記載された数字を探してください。
ラベルには以下の情報が表示されている場合があります。
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定格容量(mAh)
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定格電圧(V)
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ワット時定格(Wh)
注意したいのは、バッテリー容量と充電出力を混同しないことです。
例えば「20W」「30W」「65W」といった表記は、製品がどれだけ速く電力を供給できるかを示すものであり、バッテリー内部にどれだけエネルギーを蓄えられるかを表すものではありません。
IATA(国際航空運送協会)の旅客向け案内では、リチウムイオン電池について、Wh定格をバッテリー本体に表示することが求められています。
航空会社のスタッフが製品本体や関連資料からWhを確認できない場合、持ち込みを断られる可能性があります。
ラベル表示が消えている・不完全な場合は、以下を確認してください。
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型番を使ってメーカー公式仕様を検索する
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定格容量と定格電圧の両方が掲載されているか確認する
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Whが不明な場合は、出発前に航空会社へ問い合わせる
「飛行機対応」「機内持ち込み可能」といった一般的な表現だけで判断するのは避けましょう。
実際のバッテリー容量と仕様を確認することが重要です。
mAhからWhへ換算する方法
製品にmAhと定格電圧が表示されていて、Wh表記がない場合は、以下の計算式で確認できます。
Wh = mAh × 定格電圧 ÷ 1,000
例えば:
10,000mAh × 3.7V ÷ 1,000 = 37Wh
となります。
ただし、この結果は定格電圧が3.7Vの場合に限ります。
すべてのモバイルバッテリーが同じ電圧を使用しているわけではありません。
必ず製品本体に記載された電圧、またはメーカー公式仕様を確認してください。
国土交通省の旅客向け案内でも、同じ計算方法が使用されています。
容量別Whの目安一覧

以下は、定格電圧3.7Vとして計算した参考値です。
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公称容量 |
参考Wh |
日本の160Wh制限での判断 |
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5,000mAh |
約18.5Wh |
通常は制限以下 |
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10,000mAh |
約37Wh |
通常は制限以下 |
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20,000mAh |
約74Wh |
通常は制限以下 |
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30,000mAh |
約111Wh |
この条件では160Wh以下。ただし航空会社確認が必要な場合あり |
※これらはあくまで参考値です。
定格電圧が異なる場合、実際のWhも変わります。
また、航空会社によっては日本の基準より厳しい制限を設けている場合があります。
個数制限と事前確認が必要なケース
2026年4月24日以降、日本の案内では、乗客1人あたり持ち込めるモバイルバッテリーは最大2個までとされています。
また、1個あたりの容量は160Wh以下である必要があります。
160Whを超えるモバイルバッテリーは、このルールでは機内持ち込みできません。
この制限は「乗客1人あたり」の制限です。
以下のような意味ではありません。
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1つのバッグにつき2個まで
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1予約につき2個まで
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家族全員で2個まで
という制限ではありません。
100Whを超え160Wh以下のモバイルバッテリーについては、特に注意が必要です。
IATAの航空会社向けガイダンスでは、この範囲のモバイルバッテリーについて、航空会社による承認などの条件が適用される場合があります。
つまり、日本の160Wh以下という基準内であっても、すべての国際航空会社で必ず受け入れられるとは限りません。
以下の場合は、出発前に航空会社へ確認しましょう。
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バッテリー容量が100Whを超える
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ラベルが読み取りにくい
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複数のリチウム電池を持ち込む
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海外航空会社を利用する
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乗り継ぎ便が複数ある
利用する航空会社と航路を確認する
国による基本ルールはありますが、最終的な持ち込み判断は、実際に機体を運航する航空会社が行います。
実際に運航する航空会社のルールを確認する
航空券を販売している航空会社だけを確認するのではなく、搭乗する便を実際に運航する航空会社の規定を確認しましょう。
コードシェア便では、予約時に表示される便名の航空会社と、実際に機体や乗務員を提供する航空会社が異なる場合があります。
以下のような旅程では、各区間の航空会社ルールを個別に確認してください。
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コードシェア便を利用する場合
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国際線の乗り継ぎがある場合
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往路と復路で航空会社が異なる場合
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別々に購入した航空券を利用する場合
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海外航空会社を利用する場合
航空会社の公式サイトでは、通常以下のカテゴリーでバッテリー関連の規定が掲載されています。
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制限付き手荷物
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危険物
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リチウム電池
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ポータブル充電器
日本の公式案内でも、航空会社によっては独自により厳しい条件を設定する場合があるとされています。
出発前にもう一度ルールを確認する
モバイルバッテリーに関する規定は、国際的な航空基準や航空会社の運用変更によって変わる可能性があります。
そのため、過去の記事や商品ページの情報だけを頼りにせず、出発直前に利用航空会社の公式サイトを確認しましょう。
特に100Whを超えるモバイルバッテリーを持ち込む場合は注意が必要です。
JALでは、今後IATAの変更により、2027年1月から100Whを基準とするより厳しい制限が導入される可能性について案内しています。
ただし、これは現時点で確定したルールではなく、将来的な変更の可能性として示されているものです。
現在の旅行では、実際の搭乗日に適用される最新ルールに従ってください。
モバイルバッテリーを正しく梱包する方法
容量制限を満たしているだけでは、飛行機への持ち込み条件を満たしたことにはなりません。
モバイルバッテリーは、適切な手荷物として持ち込み、ショート(短絡)を防ぐよう保護する必要があります。
必ず機内持ち込み手荷物に入れる

現在の日本のルールでは、モバイルバッテリーを預け入れ手荷物に入れることはできません。
必ず機内持ち込み手荷物として携帯してください。
これは以下の場合でも同じです。
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電源をオフにしている
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完全に放電している
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到着後のみ使用する予定である
スーツケースを預ける前に、以下の場所も確認しましょう。
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小さな内ポケット
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ケーブル収納部分
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ノートPC収納スペース
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ポーチや小物入れ
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旅行用アダプターケース
ACプラグ一体型やケーブル内蔵型のモバイルバッテリーでも、内部にリチウム電池を搭載し、他の電子機器へ給電する目的で設計されている場合は、航空手荷物上ではモバイルバッテリーとして扱われます。
JALでは、外側の形状ではなく、内蔵バッテリーの有無や充電用途を基準にモバイルバッテリーを定義しています。
端子部分を保護する
モバイルバッテリーは、端子部分が金属物や別のバッテリーと接触してショートしないよう、1個ずつ保護してください。
以下の方法が推奨されます。
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購入時のパッケージに入れる
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露出した端子部分を絶縁テープで覆う
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それぞれを別のビニール袋に入れる
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専用保護ケースを使用する
鍵、硬貨、工具、金属製アクセサリーなどと一緒に、保護されていないモバイルバッテリーを収納するのは避けましょう。
日本の案内やANAの注意事項でも、ショートを防ぐための対策が求められています。
製品に折りたたみ式プラグやコネクターが搭載されている場合は、可能であれば収納または保護した状態にしておきましょう。
すぐ取り出せる場所に収納する

日本の現在の案内では、モバイルバッテリーを頭上の収納棚(オーバーヘッドコンパートメント)に入れないよう求めています。
機内では、客室乗務員の確認や必要時の取り出しがすぐできる場所に収納しましょう。
例えば以下のような場所が適しています。
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身の回り品用バッグ
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座席下に置くバッグ
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客室乗務員の指示に従った収納場所
衣類や荷物の奥深くに埋め込むように収納するのは避けてください。
目に見える場所に置くことで、以下の異常が発生した際にも早く対応できます。
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異常な発熱
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本体の変形
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異臭
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発煙
注意:モバイルバッテリーを預け入れ荷物に入れてしまった場合
預け入れ後にモバイルバッテリーが入っていることに気付いた場合は、速やかに航空会社または空港スタッフへ知らせてください。
バッテリーを隠したり、到着まで待ったりしないでください。
航空会社や空港側が、荷物を取り出す、再確認する、または適切な手続きを行うか判断します。
注意:バッテリーが破損・膨張・リコール対象の場合
以下の状態のモバイルバッテリーは、飛行機に持ち込まないでください。
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本体ケースが割れている
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膨張している
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液漏れしている
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端子が破損している
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異常な発熱を繰り返している
IATAでは、バッテリーが熱を持つ、煙が出る、破損している場合は、すぐに航空会社スタッフや空港係員へ知らせるよう案内しています。
機内での使用ルールを確認する
モバイルバッテリーを機内へ持ち込めるからといって、飛行中に自由に使用できるわけではありません。
航空会社や日本の現在のルールでは、機内での充電方法や使用方法について一定の制限があります。
機内でモバイルバッテリーを充電することはできる?
日本の2026年4月24日施行のルールでは、乗客は機内の電源を利用してモバイルバッテリーを充電してはいけません。
以下のような使用は避けてください。
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座席のコンセントに接続する
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機内USBポートに接続する
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機内設備からモバイルバッテリー本体へ充電する
ACプラグを内蔵したモバイルバッテリーも同様です。
内蔵プラグはホテルや旅行先で便利に使用できますが、機内での充電制限を免除するものではありません。
搭乗前に十分充電しておき、機内へ持ち込む前に本体が熱を持っていないことも確認しましょう。
モバイルバッテリーからスマートフォンなどへ充電する場合
日本の案内では、飛行中にモバイルバッテリーを使って他の電子機器を充電することも制限されています。
JALでは同様の案内を行っており、ANAでも使用を控えるよう呼びかけています。
以下の3つは、それぞれ別の扱いになります。
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モバイルバッテリーを持ち込む
→ 条件を満たしていれば可能
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機内の電源でモバイルバッテリーを充電する
→ 日本の現在のルールでは禁止
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モバイルバッテリーでスマートフォンなどを充電する
→ 現在の日本の案内では禁止または控えるよう求められている
機内設備の電源を利用する場合は、必ず航空会社の案内や客室乗務員の指示に従いましょう。
発熱や膨張が起きた場合の対応
モバイルバッテリーが以下の状態になった場合は、すぐに使用を中止してください。
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異常に熱くなる
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膨らんでいる
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破損している
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煙が出ている
機器との接続を外し、すぐに客室乗務員へ知らせましょう。
自分で以下のような対応を行うのは避けてください。
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穴を開ける
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分解する
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布などで覆う
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自己判断で冷却する
客室乗務員は、リチウム電池トラブルに対応するための専用手順や設備を備えています。
IATAでも、発熱・発煙・破損したバッテリーを発見した場合は、すぐに乗務員や空港スタッフへ知らせるよう案内しています。
充電アクセサリーをできるだけ減らしたい旅行者には、ケーブル内蔵型やACプラグ一体型のモバイルバッテリーが便利です。
例えば、RORRY CB06 10000mAh モバイルバッテリー のような一体型モデルは、旅行先での充電環境をシンプルにできます。
ただし、ACプラグやケーブルが内蔵されていても、通常のモバイルバッテリーと同じように以下の条件を確認する必要があります。
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Wh(ワット時)容量
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持ち込み可能数
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機内持ち込みルール
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利用航空会社の規定
一体型だから特別扱いになるわけではありません。
よくある質問(FAQ)
10,000mAh・20,000mAh・30,000mAhのモバイルバッテリーは飛行機に持ち込めますか?
これらの容量は、日本の160Wh以下という基準内に収まる場合が多いですが、mAhだけでは持ち込み可能か判断できません。
定格電圧3.7Vの場合の目安は以下の通りです。
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10,000mAh:約37Wh
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20,000mAh:約74Wh
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30,000mAh:約111Wh
実際には、製品に記載された電圧とWh表示を確認してください。
特に100Whを超えるモバイルバッテリーは、国際線や航空会社独自のルールによって制限される場合があります。
100Wh〜160Whのモバイルバッテリーは航空会社の許可が必要ですか?
日本の現在の案内では、160Wh以下のモバイルバッテリーは、1人2個までという条件で持ち込み可能です。
一方、IATAの2026年航空会社向けガイダンスでは、100Wh〜160Whのモバイルバッテリーについて、航空会社による承認が必要になる場合があるとされています。
そのため、「日本の基準内だから大丈夫」と自己判断せず、旅行前に利用航空会社へ確認することをおすすめします。
ACプラグ内蔵型モバイルバッテリーも同じルールですか?
基本的には同じです。
充電可能なリチウム電池を内蔵し、他の電子機器へ電力を供給する目的で設計されている場合、航空手荷物上ではモバイルバッテリーとして扱われます。
ACプラグが付いているからといって、以下が免除されるわけではありません。
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預け入れ手荷物への収納制限
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Wh容量制限
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個数制限
PSEマークがあれば飛行機への持ち込みは許可されますか?
いいえ、PSEマークだけでは飛行機への持ち込み可否は判断できません。
PSEマークは、日本の「電気用品安全法」に基づく安全規制への適合を示すものです。
日本で販売される対象モバイルバッテリーは、一般的に「特定電気用品以外の電気用品」に分類され、丸形PSEマークが表示されています。
一方、航空会社による持ち込み判断は別の基準で行われます。
飛行機へ持ち込む際は、以下を確認する必要があります。
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Wh容量
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持ち込み個数
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バッテリーの状態
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機内持ち込みかどうか
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利用航空会社のルール
出発前の最終チェック
日本の現在のルールでは、容量と個数の条件を満たし、正しく機内持ち込み手荷物として携帯すれば、モバイルバッテリーを飛行機へ持ち込むことができます。
ただし、判断基準にするべきなのは、商品ページに記載された「mAh容量」や「飛行機対応」という宣伝文句ではありません。
確認すべきなのは以下の情報です。
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実際のWh定格
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利用する航空会社の最新ルール
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持ち込み個数
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端子の保護状態
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預け入れ手荷物に入っていないか
また、機内での充電ルールも事前に確認し、異常発生時にすぐ確認できる場所へ収納しましょう。
正しい知識を持って準備することで、旅行中もモバイルバッテリーを安全かつ安心して利用できます。


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